医療の高度化が進むにつれて、そのためにかかる費用が高騰してきました。そのことは、国家的な問題として認識が進んでいます。医療費の高騰によって財政負担が大きくなり、赤字を抱える原因となっていることが由々しき問題となっているからです。
その影響に加えて、家計の節約を考える人が増えています。そのようなことから、いかにして医療費を削減するかというのを悩んでいる人も多いようです。その方法を自分で調べる人もいるものの、医療従事者であれば詳しいだろうと考え、医療現場で質問する人も増えてきているのが現状です。その結果として、医療現場で働く看護師は、患者から医療費の削減方法について問われることが増えています。医療についての知識は持っていても、医療控除や高額療養費制度については詳しくない看護師も多いことから、現場での対応に困ってしまうのはよくあることです。実際の手続きの仕方を説明できないまでも、10万円以上がかかった場合には納税に際して控除を受けることができる医療控除の制度があることを説明できるだけで、患者に喜ばれることもあります。また、地域によっては地方公共団体によって、特定の医療に対して助成制度がある場合もあるようです。そのため、その情報提供をできることが患者を助けることにつながるのも珍しいことではありません。
看護師は、現場で医療を実施するのに必要な知識だけでなく、法律や制度にかかわる知識も必要とされるようになってきています。特に、医療費の削減方法については看護師も熟知しておくことが求められているのです。